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地震の多い国だからこそ構造対策で被害を最小限に。
毎年、日本各地で報告される地震による被害。地震の多さに加え、木造住宅の多い日本では、家の構造自体に問題があることも被害の拡大を招いているといっても過言ではありません。地震の多い国だからこそ、被害を最小限に抑えるための構造を選んでいただきたい。これは家を建てる皆さまの大切な責任だと思うからです。
私たちは、在来工法・耐震工法・免震工法・制震工法の4つを軸に、地震の被害を最小におさえるための家づくりを目指しています。地震対策に関する実績と確かなノウハウを基に、お客さまのご要望に応えた、より安全な住まいをご提案いたします。
在来工法では、家の骨組みとなる木材はすべて乾燥木材を使用。木材の経年変化を減少させる構造材で建ち上げます。また、外壁面には構造用合板（耐力面材）を貼ることで、地震の揺れを耐力面材で受け止めます。
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耐震工法は、現在の大半の住宅（※1981年改正の建築基準法基準「新耐震設計法」で施工された住宅）で採用。地震に対して「建築物が倒壊せず、住人が避難できること」を前提に建物の強度を高め、揺れに耐える構造です。 |
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免震工法とは、建物と地盤との間に積層ゴムなどの特殊な装置を付けて免震層を造り、地震力を建物に直接伝えないようにした構造のこと。揺れそのものを軽減することによって、地震に強いだけでなく、室内の損傷などの被害を防ぐことができます。 |
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制震工法とは、エネルギー吸収システムが地震の破壊エネルギーを建物に無害な熱エネルギーに変換して消費する技術。地震エネルギーの50％以上を吸収し、連続する地震でも損傷を最小限に抑え、大地震後も軽微な補修で住み続けることができます。ローコストでメンテナンスフリーなのもメリット。
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